A PERSON WHO SHOULD NOT ENTER
「こんな人にエントリーしてもらいたい」というPRはよく見かけますが、こんな人は当社のエントリーに向いていません。とはっきり伝えているPRはほとんどありません。
スタッフロールでは採用基準をしっかりと定めており、双方における入社後のミスマッチが発生しないように徹底している観点から、「こんな人はスタッフロールにエントリーしない方がいい」という内容をあえて表記しています。
率直にいえば採用活動は難しいなと。考えて考えて、考え抜いたうえで採用選考を行なっていてもうまくいかなかったりする。
うまくいかなかった背景と振り返ると、彼らの能力やスキルが足りていなかったわけではなく「マインド」に理由がありました。
当社のビジョン・ミッション・バリューに共感していただけることはもちろん大切だし前提ですが、本質的な部分への共感「他者思考」でなければやがてズレが生じてくる。もちろん私たちにも未熟な部分があったと思うのでお互い様なのですが、やはり選考への妥協はできないと思い明文化していこうと考えたのです。
POINT
労働者1.0（時間単価）で働く人
農林中金バリューインベストメンツ最高投資責任者（CIO）の奥野一成さんの本で語られていた考えに共感したのですが、労働者1.0は自主性がなく自分の時間を売るといった考え方です。
だから「◯時になったので帰ります」「次は何しますか？」など、受動的で自分の能力を伸ばすための投資（自己投資を含む）をしない働き方を指します。
一方でスタッフロールが望んでいるのは労働者2.0の自ら働く人。能動的に働くことができて他者思考をベースとしたコンピテンシーを発揮する人。そして時間ではなくコンピテンシーや能力をお金に変えていく働き方です。つまり成果＝収入であり、そうした考え方で仕事に取り組める人でないと当社で働くことはできません。利用者様の自立（自律）支援をしている人間ならば、スタッフも自立（自律）して然るべきなのです。
POINT
労働者1.0と労働者2.0の違い
労働者1.0
労働者2.0
マインドセット
他人に働かされている
マインドセット
自分で働いている
スキルセット
対応する力
スキルセット
行動する力
接点・人間関係
自分の職場のみ
接点・人間関係
全体・顧客・業界
働き方
自分の時間を売る
働き方
自分の才能を売る
投資意識
投資はしない
投資意識
自己投資から長期投資へ
成長したいという人
よく選考面接の場で「成長したいです！」という方がいます。一見すると筋のある前向きな言葉ですがスタッフロールではN Gです。先ほどの労働1.0の働き方と同様ですが、成長したい、成長させてもらうイコール利己的で受動的な考え方であり、視点が自分に向いている人はビューズでは勤まりません。
誰のためにサービスを提供する？
何のために提供するサービスなの？
提供した先にどのようなことがある？
このようにサービスを本質から捉えた発想のできない方では核心的な成長することはできません。自分一人で会社が回っているわけではありませんし、ビューズにおいての主役は私たちでもなく、あなたでもないのです。
とはいえ、「成長しないと良質なサービスを提供することができないのでは？」と思うかもしれませんが、そこがまさに逆。サービスの本質や成長における考え方で、もっとも大切なことを理解していればこの発想にはならないのです。
POINT
入社さえしてしまえば何とかなると思う人
入社試験（選考中）を頑張るのは当然だと思いますが、なかには入社後に努力を怠る人がいます。
いわゆる「入ってしまえばこっちのもの」という考え方ですが、スタッフロールではまったく通用しませんし入社後こそ真価が問われます。なぜなら当社はジョブ型雇用を採用していますので、ジョブディスクリプションに記載されていることは当然のように遂行していただきますし、その外で自身のパフォーマンスに磨きをかけるための習熟を行なっていかなくてはなりませんので、甘く考えている方では難しいです。
POINT
すぐに結果を求める人
タイパ（タイムパフォーマンス）という言葉は昨今のメディア報道で耳にしたことがある人も多いと思います。いわゆる時間的な効率のことを指していますが、私たちのような専門性の高い仕事にタイパなんて言葉は存在しません。「一人前（独り立ち）にはどのくらいの期間でなれますか？」という質問には目安として最低3年と答えます。
POINT
だからある意味でタイパとは逆行しているかもしれないですが、私たちの仕事は「人の人生を預かっている仕事」です。病気にも色んな症例があるように、人も十人十色とみんな違うので半年や１年でマスターできる仕事なわけがないのです。そのためには習熟における自己投資の考え方をしっかりと噛み砕いて腑に落とし、その先にある成果を最大化させ続けていかなくてはなりませんし、それがイコール「自身の人的資本の増強」につながるわけです。